ハウスインスペクターの主な業務である既存住宅状況調査には、調査対象建物の「構造」「建て方」「規模」の要素により非破壊検査の有無が告示に規定されており、非破壊検査が該当する場合には必ず調査を行わなければなりません。

一方、「設計」や「工事監理」をメインに日常業務を行っておられる建築士の皆さまにとって、非破壊検査業務のために高額な機器を購入することは経費負担が大きく、場合によっては調査業務の受注を見送ることにもつながりかねません。

当協会ではこのような場合の業務サポートとして、専門のサポート体制を整えていますので大規模住棟型調査など高額な調査受注についても非破壊検査の心配なく調査業務の受注を行っていただくことができます。